現代史

現代史のまとめ

第二次大戦以降の歴史

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第二次世界大戦、1945年8月以降の歴史をまとめています。
現在ニュースなどで放送されている内容が理解する事が出来るよう、勉強に役立てば幸いです。

第二次世界大戦
ドイツのポーランド侵攻によって始まった第二次世界大戦。
続く日本の真珠湾攻撃から始まった日米開戦により、ヨーロッパとアジア・太平洋を主戦場とする、世界規模の大戦争となった。
マレー・シンガポール, 香港島, フィリピン, 蘭印, ビルマ作戦, ミッドウェー, ガダルカナル島, インパール作戦, 中国, フィリピン防衛線, 硫黄島, 大空襲, 沖縄戦, 原爆投下,
戦後の日本と占領
「大東亜共栄圏」の建設を掲げた全体主義の日本が、民主主義の防衛を旗印とした連合国の前に敗れ去った。
ポツダム宣言受託後、日本は敗戦国としての道を歩み始める。
東西冷戦の始まり
大戦終結からわずか半年後には、イギリスの首相・チャーチルの「鉄のカーテン」演説が行われ、ヨーロッパにおける冷戦構造が形成されていった。
アジアの植民地が独立
戦後に始まった植民地からの独立の波は、日本軍の占領地域で高まった民族自決の機運を起点としてアジア諸国から、アフリカ諸国へと波及した。
イスラエル建国と中東戦争
イスラエル建国と同時に中東戦争が勃発。 現在に続くパレスチナ問題は、ヨーロッパの民族主義的排他性や大国の都合によって拡大・継続されてきた。
国共内戦 中国と台湾
第二次世界大戦の戦勝国の一角である中国では、主導権を巡る国共内戦の末、国民党を共産党が下し、中華人民共和国が成立する。
南北分断 朝鮮戦争
米ソの分割統治下に置かれた朝鮮半島で、東西両陣営の代理戦争というべき朝鮮戦争が勃発した。
この戦争により、現在にまで朝鮮半島は南北に分断されている。
日本の戦後経済復興
1950年、深刻化する日本の戦後不況を戦争勃発による朝鮮特需が救った。
ドッジ・ラインによる厳格な経済改革がインフレ抑制と日本の市場経済化を準備し、特需景気が復興・自立を即した。
日本の占領解放と独立
冷戦の激化に伴い、アメリカの日本占領政策は大きく方針を転換し、「片面講和」による独立回復が実現した。
冷戦時の軍事同盟
国連創設時に掲げられた地球規模の集団安全保障の理想は、米ソ両極を中心とした軍事同盟同士が対立する、旧来型の軍事バランスへと逆戻りした。
日本の再軍備 自衛隊創設
冷戦の激化にともないアメリカは防衛負担に耐えられなくなり、採算にわたって日本に再軍備を求めてくるようになり、自衛隊が創設される事に。
自民党政権の始まり
自民党が過半数を確保して長期政権を担い、社会党を中心とした革新勢力が1/3以上の議席を保つ「55年体制」が続く事になる。
アジア・アフリカ会議(バンドン会議)
米ソから距離を置く「第三世界」が台頭する。
冷戦下で代理戦争の場となった旧植民地では、東西陣営から距離を置き、第三世界として国際平和を求める動きが現れた。
第二次中東戦争(スエズ動乱)
欧米諸国による経済支配に対抗すべく、イランやアラブ諸国では、民族主義運動の矛先が欧米資本排除と王政打倒に向けられた。
ソ連の雪解け
独裁者スターリンの没後、ソ連は西側との平和共存路線に転換する。
この外交姿勢の転換を、ソ連の作家エレンブルクの小説にちなみ、「雪どけ」といわれた。
日ソ共同宣言
1956年、「雪どけ」ムードの後押しを受けて実現したソ連との国交正常化。
これを受けて、日本の国際社会への復帰を完成させる国連加盟が実現した。
60年安保闘争
東條内閣の商工相だった岸首相の政治姿勢が、旧安保条約の改定を切っ掛けとして、国民を巻き込む大規模な反対闘争を招いた。
アフリカの年
アジア・アフリカ会議やパン・アフリカニズムの影響を受けたアフリカ諸国が、1950年代後半以降、次々に独立を果たした。
キューバ危機 核戦争の危機
平和共存を勧めながら、軍拡競争を続けた米・ソが、カリブ海・キューバの核ミサイル基地建設を巡って対立。
米ソの妥協により、両者が核ミサイルを引っ込める事で、核戦争の危機が回避された。
日韓基本条約 国交正常化
1965年、日韓基本条約が調印された。この国交回復交渉は7次、13年半に渡って繰り返された。
ベトナム戦争とアメリカの敗北
インドシナ戦争後に成立した南ベトナムでの内戦が、アメリカの軍事介入により冷戦下で最大規模の「Hot War(熱戦)」へと拡大した。
EUの始まり ヨーロッパ共同体(EC)
1967年、ヨーロッパ共同体(EC)が誕生。
冷戦下で相対的に影響力が低下したヨーロッパでは、後の欧州連合「EU」へと繋がる地域統合の道を歩み始める。
東南アジア諸国連合(ASEAN)
マレーシア連邦成立に伴う地域対立を乗り越えた東南アジア5カ国が、紛争の平和的解決などを掲げて、地域協力機構を結成した。
第三次中東戦争(六日間戦争)
1967年、イスラエルの電撃的な先制攻撃により、周辺のアラブ諸国は僅か6日間で広大な領土を占領された。
この敗戦を受け、アラブ民族主義は挫折し、エジプトの権威が失墜する結果に。
プラハの春とソ連の求心力低下
ソ連型の計画経済が行き詰まりを見せた1960年代。
社会主義制度を敷いていた東ヨーロッパ諸国では経済が停滞していた。
60年代のアメリカ社会の分裂
60年代のアメリカでは、貧困や人種差別問題など、社会の分裂が鮮明になる。
ケネディ、ジョンソン両政権の下、戦後の経済覇権が揺らいだアメリカでは、各種の社会矛盾が国内対立を激化させた。
中ソ国境紛争
1969年、ソ連と中国、社会主義路線の対立が武力衝突にまで発展する。
「中ソ一辺倒」を唱えた中国と、それに応えて援助を惜しまなかったソ連の蜜月関係は、20年の時を経て最悪期を迎えた。
米ソデタント
1970年代、軍事費の増大に悩む米ソの思惑が一致する。
米ソ両大国共に際限のない軍拡競争に耐えられなくなっており、共通利害である軍縮の交渉を通じて、緊張の緩和を実現した。
ニクソン訪中
1970年代、米中の歩み寄りで、東西冷戦の対立構造が大幅に変化する。
キッシンジャー大統領補佐官は国際情勢の変化を巧みに利用し、現実主義的な外交を展開し、中国とソ連に急接近する。
沖縄返還
沖縄は戦後、4半世紀もの間、アメリカの占領化にあった。
冷戦中であった当時のアメリカは、東アジア反共包囲網の重要拠点を求めていたのだ。
日中国交正常化
アメリカ外交の追従を続けた戦後日本の対中外交だった。
日本は台湾国民政府との国交を結んでおり、中国とは民間による経済・文化交流のみで、政府同士の公式なやり取りは無かった。
しかし、突然のアメリカの対中外交の路線変更によって、日本も中国との国交正常化を目指す。
第四次中東戦争
1970年に副大統領から昇格したサダトは、脱ナセル路線を進め、イスラエルとの単独和平を実現した。
石油危機(オイルショック)
アラブ産油国の石油戦略で起きた石油危機により、石油市場の支配権が国際石油資本からOPECの手に移った。
これにより、安価な石油で工業化を進めてきた先進国は、経済が低成長に陥る。
先進国首脳会議(サミット)
1975年、フランスに6カ国首脳が集まって、経済会議が行われて以降、年に1回、各国持ち回りで国際会議が開かれる事になった。
日本、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、カナダの計7国で、G7といわれる。
イラン革命
イスラム原理主義に基づく革命が成功し、イスラム法に基づく国家、イラン・イスラム共和国が建国された。
アフガニスタン侵攻
イラン革命によるイスラム主義の台頭を懸念したソ連が、不安定化するアフガニスタン情勢に武力介入した。
このソ連の行動を非難した西側諸国は、モスクワオリンピックをボイコットし、軍縮交渉・デタントも停滞、東西は再び緊張状態に戻ってしまう。
ゴルバチョフの改革
経済の行き詰まりに対しグラスノスチとペレストロイカを掲げたゴルバチョフの改革で、ソ連の社会・政治体制が急速に変革を遂げる。
ソ連崩壊と冷戦終結
ソ連の求心力が著しく低下した為、米ソ共同で冷戦の終結を宣言する。
バルト三国は独立を果たし、ロシアも主権を回復する。
ソ連崩壊を恐れた保守派がクーデターを画策するも失敗、69年に及んだソ連が終焉を迎えた。
湾岸戦争
イラクは、石油の利権を狙って、隣国のクウェートに軍事侵攻を開始、東西冷戦直後の世界秩序に挑戦するかのように湾岸戦争を引き起こした。
国際平和(PKO)協力法成立
国際社会における日本の貢献のあり方が議論され、国際平和(PKO)協力法が成立した。
自衛隊の海外派遣で、日本も国際社会の平和に貢献できる国を目指す。
ユーゴスラビア内戦
1991年から2001年のおよそ10年間、民族や宗教が複雑に入り組んだユーゴスラビアでは、連邦の解体に伴い、各共和国で内戦や紛争が起きた。
オスロ合意
1993年、ノルウェーでの秘密交渉の後、ワシントンでオスロ合意が結ばれた。
国際社会の働きかけで結ばれた、イスラエルとパレスチナ解放機構(PLO)の和平協定である。
印パ核実験
イギリスからの独立以来、カシミール地方の領有権をめぐって対立を続けるインドとパキスタンが、相次いで核実験を行った。
核の抑止力を大義名分とし、世界各国の核開発の動きが止まらず、核戦争勃発が懸念されている。
日朝平壌宣言
2002年9月17日、北朝鮮の首都・平壌を訪問した当時の首相小泉純一郎が、北朝鮮(朝鮮民主主義人民共和国)の代表者であった金正日(キムジョンイル)と日朝首脳会談を行った。
アメリカ同時多発テロ
21世紀の幕開けと同時にアメリカを襲ったアルカイダの攻撃は、テロリスト対国家という新たな戦争の始まりを世界に告げる事件だった。
ウクライナ内戦とロシアのクリミア併合
2014年のウクライナ政変で新欧米はの暫定政権が誕生すると、ロシアは危機感を高めた。
ロシアは武力を用いた手法でクリミアを併合し、東部ウクライナで分離派を支援した。
シリア内戦
「ISIL(自称イスラム国)」を台頭させ、28万人以上の死者と多数の難民を出したシリアの内戦。
アメリカやロシア、中国などの関係国の思惑が絡み、内戦は泥沼化、周辺地域を大混乱に陥れた。
反EUの拡大
地域統合の先進例だったEUだが、債務危機と難民危機で足並みの乱れが顕在化する。 さらに、イギリスのEU離脱が確定した事による、離脱ドミノの発生が警戒されている。
中国の海洋進出
2010年代に入り自らの領土的野心を隠そうとしなくなった中国の習近平政権。
南シナ海などで、武力による実行支配の既成事実化を進める。
戦後70年談話
国際的に注目を集めた戦後70年談話が発表された。
戦後70年談話は関係各国から多くの評価を受ける事が出来たが、依然、歴史問題は多く残されている。
日本の領土問題
戦後の日本は、様々な問題を積み残してきたが、北方領土を始めとするサンフランシスコ平和条約非調印国との領土問題は、解決の糸口が見えていない。
AIIBと米中の経済対立
中国の習近平政権が提唱する「一帯一路」を支える国際金融機関「アジアインフラ投資銀行(AIIB)」が誕生した。
戦後の北朝鮮と核開発
戦後の北朝鮮は、金一族体制の維持と、アメリカへの外交カードとして核・ミサイル開発を進めており、北東アジア地域最大の脅威となっている。
中国と朝鮮半島の領土問題
中国と朝鮮、この二つの国は、文明が興り始めた頃から共にあった。
歴史的に常に中国と共にあった朝鮮だが、その関係は時代によって、微妙な変化を重ねながら、現代に至っている。
中国の領土について
1949年に成立した中国共産党による一党独裁国である中華人民共和国。
その中国は、強大な経済力と軍事力を背景に、領土拡大の欲望を隠さなくなっており、多くの国と領土・領海問題を抱えている。

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