先進国首脳会議(サミット)

先進国首脳会議(サミット)創設

政治・経済を調整する国際協力の枠組み サミット【1975年〜】
アメリカの影響力が低下した1970年代、石油危機を機に国際経済の秩序維持に向けた、先進諸国の協調体制が発足する。
1975年、フランスに6カ国首脳が集まって、経済会議が行われて以降、年に1回、各国持ち回りで国際会議が開かれる事になった。
日本、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、カナダの計7国で、G7といわれる。
一時期、ロシアも参加するが、紛争問題により、現在では参加が停止されている。
>> 主なサミット年表

石油危機以降、主要国首脳による国際会議

ニクソン・ショックに続いて起きた石油危機は、西側先進諸国を不況に陥れた。
そればかりではなく、自国の貿易赤字解消のために、ブレトン・ウッズ体制での約束を一方的に保護にしたアメリカや、石油を武器として政治的要求を突き付けたアラブ産油国の行動は、国際社会における政治と経済の結びつきを、各国に強く意識させた。
また、アメリカの影響力低下も鮮明になった事で、国際経済の問題解決には、アメリカ、西欧、日本の三極を中心とした各国の調整と協力が不可欠となっていた。
※ブレトンウッズ体制:米ドルを金との交換が保証された基軸通貨としたうえで、各国通貨と米ドルの交換レートを定めるという固定相場制度

第1回 ランブイエサミット

そこで1975年、フランスのジスカール・デスタン大統領の提唱により、パリ西郊のランブイエにアメリカ、日本、西ドイツ(後に統一ドイツ)、イギリス、フランス、イタリアの6カ国首脳が集まって、世界的不況の打開策が話し合われた。
この会議では、先進国が引き続き国際経済の秩序維持に向けて協調する事でも合意。
年に1回、各国持ち回りで開催する国際会議となり、先進国首脳会議(サミット)と呼ばれた。

ロシアの加入と参加停止

第2回からはカナダが加わって「G7(Group of 7)」となり、80年代後半ごろからは、経済問題のみならず政治問題も話し合われるようになっていく。
また、ソ連解体の翌年の92年のミュンヘンサミットでは、ロシアのエリティン大統領がオブザーバーとして招かれ、94年以降はロシアが政治問題の議論に参加。
97年のデンバーサミットからは正式加入してG8となり、名称も主要国首脳会となった。
しかし、2014に起きたロシアのクリミア併合を受け、ロシアは参加資格を停止された。

主なサミット年表

西暦 出来事
1975年 第1回 ランブイエサミット(フランス)
参加国:日・米・英・仏・西独・伊
1976年 第2回 プエルトリコサミット
参加国:日・米・英・仏・西独・伊・加
1977年 第3回 ロンドンサミット
参加国:日・米・英・仏・西独・伊・加
1979年 第5回 東京サミット
参加国:日・米・英・仏・西独・伊・加
1986年 第12回 東京サミット
参加国:日・米・英・仏・西独・伊・加
1991年 第17回 ロンドンサミット
参加国:日・米・英・仏・独・伊・加
1993年 第19回 東京サミット
参加国:日・米・英・仏・独・伊・加
1997年 第23回 デンバーサミット
参加国:日・米・英・仏・独・伊・加・露
2000年 第26回 九州・沖縄サミット
参加国:日・米・英・仏・独・伊・加・露
2005年 第31回 グレンイーグルズサミット
参加国:日・米・英・仏・独・伊・加・露
2008年 第34回 北海道洞爺湖サミット
参加国:日・米・英・仏・独・伊・加・露
2014年 第40回 ブリュッセルサミット
参加国:日・米・英・仏・独・伊・加
2016年 第42回 伊勢志摩サミット
参加国:日・米・英・仏・独・伊・加

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