ペリーの黒船来航

江戸時代、日本は「鎖国政策」によって200余年もの間、海外への門戸を限定してきた。
しかし、19世紀になると次々に外国船が姿を現し、幕府は対策を迫られていた。
そして、幕府は米国に屈し、開国と不平等条約の締結に応じる結果となる。
以降、日本は1904年の日露戦争勝利まで、欧米列強との不平等条約を強いられる事となる。

太平の眠りを覚ました4隻の黒船

アジア市場を求めていた米国

1853年、アメリカ東インド艦隊司令長官ペリーの率いる4隻の黒船(蒸気軍艦)が、突如、三浦半島浦賀沖に現れた。
友好通商、石炭と食糧の供給、難破民の保護を求める米国大統領フィルモアの国書を携えての来航であった。
当時の米国は、産業革命による資本主義の発達で、アジアに市場を求めていたのである。
ペリーは浦賀沖に渡航する前、既に沖縄において琉球国王にも大統領の親書を手渡していた。

一旦は退却するペリー

「鎖国」による長き太平の眠りを討ち破られた幕府は、開国の是非を各藩大名や幕臣は勿論、在野の士にも問いただした。
攘夷論者の旧水戸藩主徳川斉昭は開国拒否・主戦論を強硬に主張したものの、意見の大半は「開国やむなし」であった。
しかし、幕府は結論を出せないまま交渉を長引かせ、その間に国内の防備を固めようとした。
戦争を避けつつ日本を開国させたかったペリーは、再来を約束して香港へと退去した。

ペリーの威嚇に屈して和親条約を締結

翌1854年、ペリー率いる米国艦隊は再び江戸湾に姿を現し、強硬に通商条約の締結を迫った。
今度は、最新の蒸気軍艦ポーハタン号を旗艦とする計7隻の大陣容であった。
艦隊が湾内羽田沖まで侵入して威嚇すると、遂に幕府は横浜村(現横浜市)での会見を申し入れる。

日米会合

幕府は林復斎、井戸覚弘を全権に任じ、会見に臨ませた。
ペリーの強硬な態度に恐れを成した幕府側は、通商は拒否するものの、それ以外は認める事を提案した。
初期の目的を達成したペリーは、これをあっさりと受託する。

開港し条約締結に応じる幕府

こうして、下田と箱館(函館)の開港、燃料や食糧などの供給、難破民の救助と引き渡しなどを定めた日米和親条約が締結された。
その第11条には、ペリーの意向により領事の派遣が盛り込まれた。
これは、近い将来の通商交渉への布石だったのである。